転職で年収を上げたい！成功＆失敗事例と年収アップ交渉の秘訣を解説

年収アップ転職は、いま加速段階に入っています。厚生労働省のデータでは、転職入職者のうち賃金が増加したのは38.6%。そのうち1割以上の増加は27.2%に達します。約4人に1人が、確かに年収を引き上げて転職している計算です。

ただし、年齢で動きやすさは変わります。30代以降は未経験職種への転換が難しくなり、年収アップ転職の難易度も上がる傾向。だからこそ、20代後半から30代前半は、選択肢の幅が最も広い時期です。

弊社のキャリアアドバイザーにも「同期との給与差に納得できない」「成果に対して給与が見合わない」というご相談が、毎月数多く寄せられています。結論はシンプル。年収アップ転職は、十分に可能です。ただし、無策で動くと結果は逆になります。

同じデータで、賃金ダウンとなったのは25.0%。ここで分かれ目になるのが、市場価値の把握と相場理解です。準備の差が、そのまま年収の差に直結します。

本記事では、キャリアアドバイザーの支援事例10件超を踏まえ、年収アップに成功した5パターン、失敗した5パターン、年収交渉のリアル、推奨転職サービス4社を解説します。

この記事は、19〜34歳向け転職エージェント「ノビルキャリア」を運営する株式会社MEDISITEが執筆しています。年収アップ転職の現場で見えた知見と、公的データをもとにお伝えします。

転職で年収は本当に上がるのか【公的データで検証】

「転職すると年収が下がる」というイメージは、いま実態と乖離しています。直近の公的データを並べると、転職入職者で賃金が上がる割合は3〜4割。年収アップ転職は、決して例外ケースではありません。

厚生労働省「令和5年上半期雇用動向調査」で見る年収アップの実情

冒頭でも述べたとおり、厚生労働省「令和5年上半期雇用動向調査」によると、転職入職者のうち賃金が前職より増加した割合は38.6%。減少は29.4%、変わらないが30.0%という分布です。

さらに細かく見ると、1割以上増加した割合は27.2%。「転職で年収が大きく上がる」現象は、約4人に1人の規模で発生しています。

国税庁データで見る平均年収のリアル

国税庁「民間給与実態統計調査」によると、給与所得者の平均給与は478万円。男性平均は586万円、女性平均は335万円です。

この数字こそ、転職で目指す年収レンジの基準。20代後半から30代前半で年収400〜500万円台は、ちょうど平均値の前後に位置します。希望年収を伝える際の物差しとして、押さえておきましょう。

1割以上の賃金増加に成功する27.2%の特徴

1割以上の賃金増加を実現した27.2%に共通するのは、戦略的な動き方です。実績の数値化、希望年収と市場相場の照合、年収交渉の準備。この3要素を満たしているケースが目立ちます。

ところが、賃金減少した29.4%は逆。未経験業界への安易な転換や、年収交渉なしの内定承諾が含まれます。同じ「転職」という行動でも、準備の差で結果はくっきり分かれます。

転職で年収を上げられる人・上げられない人の決定的な違い

年収アップ転職の成否は、入社前の準備段階でほぼ決まります。ポイントは2つ。市場で評価される強みを言語化できているか、希望年収の根拠を示せるか。これが分岐点です。

年収を上げられる人の特徴5つ

年収を上げられる人の特徴は、共通して5つに集約されます。実績の数値化、市場価値の把握、強みの言語化、複数チャネル活用、年収交渉の準備。いずれも才能ではなく、事前準備で身につく動き方です。

• 営業実績・売上貢献額・担当案件規模を数字で示せる
• 同業界・同職種の年収中央値を調査済み
• 強みと弱みを職務経歴書で言語化できている
• 転職エージェントを2〜3社併用している
• 希望年収の根拠を市場相場と紐づけて説明できる

年収を上げられない人の特徴5つ

年収を上げられない人の特徴も、5つあります。これは能力や経験の問題ではありません。すべて行動パターンの問題として現れます。

• 「がんばった」「貢献した」など定性的な説明が中心
• 市場相場を知らないまま希望年収を提示する
• 1社のエージェントだけで活動を進める
• 提示された年収をそのまま承諾する
• 基本給と諸手当の内訳を確認せず比較する

転職で年収を上げられる人と上げられない人の決定的な分かれ目

両者の決定的な違いは、ひと言で言えば「準備期間の差」です。年収を上げられる人は、転職活動を始める前の2〜4週間で実績の棚卸し・市場相場の調査・希望年収の根拠固めを完了させます。ところが、上げられない人はどうでしょうか。求人を見ながら準備を進めようとして、結局は応募先に流されてしまうのです。

仕事で何がしたいか整理が必要な20代の動き方は、以下の記事でも詳しく解説しています。あわせてご覧ください。

年収アップ転職に成功した5つのパターン

ここからは、年収アップに成功する5つの典型パターンです。弊社のキャリアアドバイザー支援経験から見えてきた、再現性の高い成功型を紹介します。どのパターンが自分に近いかを照らせば、進むべき方向が見えてきます。

成功パターン①｜同業界・同職種でステップアップ

最も再現性が高いのが、同業界・同職種で規模の大きな企業へ移るパターンです。即戦力評価がそのまま年収に反映されるため、アップ幅も読みやすい。

業界知識・職種経験・人脈がそのまま使えるので、入社後の立ち上がりも早いのが特徴。事前に同業他社の年収中央値を調査し、現職比で何%増を狙うかを決めてから動きましょう。交渉の精度が一段上がります。

成功パターン②｜成長業界（IT・コンサル）への異業種転換

IT・コンサル・SaaS業界などの成長領域は、業界外からの経験者にも門戸が開かれています。営業や顧客折衝の経験は、業界を超えて評価される汎用スキル。これが大きな武器になります。

成長業界へ動くと、業界の伸びそのものが年収レンジを押し上げます。同じ営業職でも、市場が拡大している業界は年収相場が高めに設定される傾向。つまり、業界選びの段階で、年収アップの土台が決まるという認識が重要です。

成功パターン③｜管理職昇進を伴う転職

現職でプレイヤー扱いだった方が、転職先で初めてマネジメント職に就くパターン。これも年収アップに直結します。役職と職務内容の変化が、ベース年収を一段上に押し上げる構造です。

ポイントは、プレイングマネージャー経験・後輩指導の実績・チームでの数字達成経験を、職務経歴書に書ける形に整理すること。「マネジメント経験あり」と書ける状態に近づけてから動くのが、現実的な進め方です。

成功パターン④｜成果報酬型企業への転換

年功序列の大手企業から、成果報酬型のベンチャー企業へ動くパターンも、年収を大きく動かします。評価制度の違いを利用し、成果に応じた給与体系の中で年収レンジを引き上げる動き方です。

営業力や成果を出すスタイルに自信がある方ほど、評価制度の違いで年収は大きく動きます。ただし、注意点も。固定給と変動給のバランス、最低保証額がどこまで担保されているか。ここを確認したうえで判断してください。

成功パターン⑤｜専門スキル（資格・経験）の活用

資格や専門スキルを持っている方は、それを軸にした転職で年収を上げやすくなります。ポイントは、資格を持っているだけで終わらせないこと。現場での運用経験を、職務経歴書に書ける形で言語化することが大切です。

業界を超えた転職でも、資格と実務経験のかけ算は強力な交渉材料。電気工事士・施工管理技士・FP・宅建・簿記・基本情報技術者などは、業界を横断して評価される代表的な資格です。

成功パターン番外編｜第二新卒でも年収アップは可能

ここで多いのが、「第二新卒だから年収が下がる」という誤解。実は、これは一般的な思い込みです。新卒入社2年で短期離職した場合でも、前職での担当業務を具体的に言語化できていれば、年収アップ転職は十分に成立します。

年収アップ転職で失敗した5つのパターン

ここまで成功事例を見てきました。ところが、成功事例の裏には、同じ数だけの失敗事例があります。弊社のキャリアアドバイザー面談でよく見る失敗5パターンを、事例とともに解説します。事前に知っておけば、回避できる落とし穴ばかりです。

失敗パターン①｜未経験異業種への安易な転換

「現職がしんどいから別業界へ動きたい」。この動機だけで、完全未経験の業界に飛び込むパターンです。業界知識ゼロから始めるポジションは、新卒採用枠相当の年収提示になる場合が多くなります。

ここで重要なのが、未経験への転換時の戦略。関連業界での経験や、活かせるスキルの整備がないと、年収ダウンの確率が一気に高まります。動機が「逃げ」だけにならないよう、移った先での貢献ストーリーを言語化してください。

失敗パターン②｜年収交渉なしの内定承諾

内定を出されて喜びのまま即承諾。そして後から「もう少し交渉できたかも」と気づく。これも頻発するパターンです。提示年収は企業側のレンジの下限から出されることが多く、希望年収を伝えるだけでも上振れする余地があります。

年収交渉は嫌味な行為ではありません。企業との対等な交渉プロセスです。内定後の30分の対話で、提示額が変わる余地は十分。交渉の準備をしていないと、その余地ごと失ってしまいます。

失敗パターン③｜基本給と諸手当の混同

提示された「年収500万円」が、基本給ベースなのか、固定残業代込みなのか、賞与込みなのか。これを確認せず承諾するパターンです。実は、基本給は退職金・残業代の計算基準。ここが現職より下がると、将来の総額で逆転される可能性があります。

鉄則は1つ。提示書面の内訳を確認したうえで、基本給ベースで比較することです。固定残業代は実労働時間との整合性も重要。月45時間分が固定として組み込まれている場合は、実質的な時給単価で再計算してください。

失敗パターン④｜1社のエージェントだけに依存

最初に登録した1社のエージェントだけで活動する。そして紹介された数社の中から選んでしまう。結果、市場相場より低い年収で決めてしまうパターンです。実は、エージェントが扱う求人には強み・弱みがあります。

1社の世界観だけで判断すると、視野が狭くなります。複数社に登録して比較材料を増やすほうが、年収アップ転職の成功確率は確実に上がります。総合型1社+特化型1〜2社の組み合わせが、現実的な併用パターンです。

転職エージェントの複数登録については、以下の記事でもくわしく解説しています。あわせてご覧ください。

失敗パターン⑤｜希望年収の根拠が曖昧

「年収600万円が希望」とだけ伝える。しかし現職の年収・成果・市場相場のいずれとも紐づいていない希望額を出すパターンです。これは書類選考で軒並み見送られる典型例。

希望年収は、根拠とセットで伝えるのが原則です。「現職比+◯%」「同業界・同職種の中央値ベース」のように、第三者が納得できる材料を添えること。根拠のない希望年収は、企業に判断材料を与えられず、選考通過率を下げます。

年収アップ転職を成功させる5つの戦略

成功5パターンと失敗5パターン。両方を踏まえると、年収アップ転職を成功に導く戦略は5つに集約されます。順番に実行すれば、再現性の高い動き方が手に入ります。

戦略①｜現在の市場価値を客観的に把握する

最初のステップは、自分の市場価値を客観的な数字で知ることです。現職の年収だけでなく、同業界・同職種・同年代の中央値と比較し、自分が相場のどこに位置するかを確認しましょう。

転職エージェントの面談を1〜2社受けるだけでも、市場価値の概算はつかめます。ここで重要なのは、希望年収を決める前に、相場との位置関係を把握すること。これが交渉の土台です。

市場価値の把握とあわせて、自分に合う働き方の軸を整理しておくと判断がブレません。

価値観の整理については以下の記事でもくわしく解説しています。

戦略②｜年収相場を業界・職種別に調査する

次は、年収相場の調査です。厚生労働省「賃金構造基本統計調査」や民間の年収データベースを使い、希望業界・職種の年収中央値を調べてください。

「業界×職種×年代」の3軸で見ると、自分の希望が市場相場とどれくらい乖離しているかが明確になります。

戦略③｜実績を数値化して言語化する

職務経歴書の実績欄は、すべて数字で書けるかをチェック。「営業成績120%達成」「新規開拓100社」「売上3,000万円貢献」のように、第三者が客観的に評価できる数字に置き換えていきます。

数字にしづらい業務でも、担当範囲・関与人数・期間・改善幅などで具体化できます。「チームメンバー5名のリーダーとして、半年で離職率を20%から5%に下げた」のような書き方こそ、交渉の武器です。

戦略④｜複数の転職エージェントを併用する

総合型1社+特化型1〜2社の組み合わせ。これが、年収アップ転職での標準的な併用パターンです。総合型で求人数を確保し、特化型で年収レンジの上限を狙う設計が現実的。

複数登録で同じ求人が重複した場合は、最初に紹介してくれたエージェント経由で進めるのがマナーです。

担当者との相性を見極めながら、メインで動かす1〜2社を絞っていく形でも問題ありません。

戦略⑤｜年収交渉の準備を整える

内定後の年収交渉に備え、希望年収・最低許容額・交渉スクリプトを事前に決めておきましょう。「希望は580万円、最低でも520万円」のように、レンジで持っておくと交渉の柔軟性が確保されます。

エージェント経由なら交渉を代行してもらえます。自分で言いづらい方は、担当者に「520万円が最低ライン、550万円を希望」と事前に伝えておくと、内定後の調整がスムーズになります。

年収を上げやすい業界・職種ランキング

業界選び・職種選びの段階で、年収アップの天井は決まります。ここでは、年収を上げやすい業界・職種の傾向を、公的データと弊社の支援経験から解説します。

年収を上げやすい業界トップ5

業界別の年収レンジで上位に位置するのは、コンサルティング・金融・IT/SaaS・医薬品・不動産です。いずれも業界全体の給与水準が高い、あるいは成果が年収に反映されやすい構造を持っています。

厚生労働省によると、産業別の所定内給与額では「学術研究、専門・技術サービス業」「金融業、保険業」「情報通信業」が上位3位を占めます。業界の構造的な給与レンジが、年収の天井を決める。この認識こそ、業界選びの起点です。

年収を上げやすい職種トップ5

職種別では、法人営業・ITエンジニア・コンサルタント・財務経理・人事の専門職が年収を上げやすいポジション。いずれも成果が定量的に測れるか、専門性が高くて代替が難しい職種です。

• 法人営業（成果直結型・インセンティブあり）
• ITエンジニア（バックエンド・SRE・データエンジニア）
• コンサルタント（戦略・IT・人事）
• 財務経理（管理職・経営企画寄り）
• 人事（HRBP・採用責任者）

業界・職種選びの判断基準3つ

業界・職種を選ぶ際の判断基準は3つ。①業界の給与水準、②自分の経験との接続度、③将来の市場成長性です。3つを総合的に見て、自分の現職経験が活かせる業界・職種を選ぶのが現実的です。

ところで、30代以降のキャリア選択は、20代と判断基準が変わってきます。30代でやりたいことが揺れている場合は、以下の記事もあわせてご覧ください。

年収交渉のリアル【現役キャリアアドバイザーの本音】

年収アップ転職の最終段階に位置するのが、内定後の年収交渉です。ここで弊社のキャリアアドバイザー阿部が、面談現場で見えている年収交渉のリアルを本音でお伝えします。

年収交渉で実際に効く伝え方

年収交渉で実際に効く伝え方。それは、根拠を3点セットで示すことです。「現職年収」「自分の実績」「市場相場の中央値」を組み合わせて、希望年収の妥当性を企業側に納得してもらう構成にしましょう。

例えば「現職420万円、3年連続営業120%達成、同業界中央値550万円なので、希望は550万円」のように、3点をセットで伝えます。すると企業側も「この人を断ったら他社に取られる」と感じる材料が揃う。交渉が前に進みます。

年収交渉で失敗する伝え方

逆に、失敗する伝え方は何か。根拠なしの希望額の提示です。「600万円が希望です」とだけ伝えても、企業側は判断材料を持てません。書類選考でフィルタリングされるか、面接でも希望年収のすり合わせができずに終わります。

もう1つの失敗パターンが、面接の最終段階で突然交渉を切り出すこと。エージェント経由なら、事前に最低許容額を共有しておくのが原則です。企業側にも準備の時間を作る。これが交渉のマナーです。

適切な希望年収の提示金額

適切な希望年収は、現職比+10〜20%が現実的な狙い目です。市場相場の中央値が現職を大きく上回る業界・職種なら、+30%まで狙える場合も。ただし注意点があります。現職比+50%以上を一度に狙うと、選考通過率が大きく下がります。

ポイントは、希望年収をレンジで持つこと。「希望550万円、最低500万円」のように、上限と下限の幅を3割程度に設定すると、交渉の柔軟性が確保されます。

内定承諾前の最終確認ポイント

内定承諾前に確認すべきポイントは4つ。年収の内訳・諸手当・賞与・残業代の計算方法です。提示書面のすべての項目を、現職との比較表に並べて確認してください。

• 基本給はいくらか（昇給・賞与・退職金の計算基準）
• 固定残業代は何時間分か（実労働時間との整合性）
• 賞与は年何ヶ月分・確定か変動か
• 諸手当（住宅・家族・通勤）はいくらか

年収アップ転職におすすめの転職サービス4社

年収アップ転職を進めるうえで、相性のよい転職サービスを併用するのが現実的です。年代・年収帯・志向別に4社をご紹介します。総合型1社+特化型1〜2社の組み合わせが、標準的な使い方です。

ノビルキャリア｜19〜34歳に特化した年収アップ転職

弊社は、株式会社MEDISITEが運営する19〜34歳に特化した転職エージェント。若手層のキャリア設計に強みがあり、実績の数値化・希望年収の根拠固め・年収交渉の代行まで一貫してサポートしています。

向いているのは、第二新卒〜20代後半の年収アップ転職で、実績の言語化に課題を感じている方。土日相談・オンライン面談に対応しており、在職中の方も平日夜や週末に動けます。

公式：当社公式サイト

リクルートエージェント｜求人数最大の総合型

リクルートエージェントは、業界最大級の求人数を持つ総合型エージェント。公開求人約74万件・非公開求人約26万件（2026年4月時点）と、求人数で他社を圧倒しています。

幅広い業界・職種の求人を比較したい方に向く存在。総合型として登録しておき、特化型と併用する設計が、年収アップ転職での標準パターンです。

公式：リクルートエージェント公式サイト

doda｜年収アップ実績が豊富

dodaは、パーソルキャリアが運営する大手転職サービス。エージェント機能とスカウト機能の両方を備えており、自分で求人を探す動き方と、企業からのスカウトを受ける動き方を併用できます。

強みは、年収アップ実績の豊富さ。年収診断ツールやエージェントによる年収交渉サポートも充実しています。スカウトを通じて自分の市場価値を客観的に測れる点も、年収アップ転職と相性が良いポイント。

公式：doda公式サイト

JACリクルートメント｜ハイクラス・年収交渉力に強み

JACリクルートメントは、ハイクラス層・管理職層に強い転職エージェント。年収600万円以上を狙う転職や、外資系・グローバル企業への転職で評価されています。

特徴は、コンサルタントが企業側・候補者側の両方を担当する両面型。年収交渉力が高い点が強みです。30代以降のハイクラス転職を視野に入れている方は、登録しておく価値があります。

公式：JACリクルートメント公式サイト

年収アップ転職でよくある質問

ここからは、弊社の面談でよくいただく質問にお答えします。

Q. 年収はどれくらい上がりますか？

A. 現実的な狙い目は、現職比+10〜20%。ただし、転職パターン次第で見える数字は変わります。同業界・同職種で規模アップする転職なら+15〜30%、成長業界への異業種転換なら+20〜40%。+50%以上を狙うなら、管理職昇進や成果報酬型企業への転換など、構造的な変化を伴う転職が必要です。

Q. 年収交渉はいつ切り出すべきですか？

A. 原則は、内定後の処遇面談で切り出すこと。書類選考の希望年収欄では「現職比+◯%」のレンジを伝えておき、面接段階では希望年収の根拠を確認される程度にとどめます。エージェント経由なら、最低許容額を事前に共有しておくと内定後の調整がスムーズに進みますよ。

Q. 転職回数が多いと年収アップは難しいですか？

A. 結論から言うと、転職回数自体は問題ではありません。重要なのは、各社での担当業務・実績を言語化できるか。3社4社の経験があっても、それぞれで何を学び何に貢献したかを職務経歴書に書ければ、年収アップは十分可能。逆に、回数が少なくても実績の言語化ができていないと、書類選考で見送られます。

Q. 第二新卒でも年収アップは可能ですか？

A. 可能です。新卒1〜2年の在籍期間でも、担当業務を具体的に言語化できていれば、年収アップ転職は成立します。例えば「新卒入社後に法人営業を担当し、月間獲得20社・受注金額500万円」のように、短い経験でも数字で示せれば、企業側の評価は変わります。

Q. 残業代込みと基本給の比較はどうすればよいですか？

A. 基本給ベースで現職と比較するのが鉄則。提示された年収の中に固定残業代が含まれている場合、何時間分の残業代が組み込まれているかを必ず確認してください。月45時間分の固定残業代が組み込まれていれば、実質的な時給単価で再計算する必要があります。

Q. 年収ダウンを伝えられた場合、辞退すべきですか？

A. 判断軸は、年収ダウン幅と転職理由のバランス。生活時間・働き方の改善が最優先で、年収ダウン幅が10%以内なら受け入れるケースもあります。逆に、年収ダウン幅が20%を超え、生活設計に支障が出るレベルならどうか。辞退して他社を当たるか、最低許容額を交渉で伝えるのが現実的です。

まとめ｜年収アップ転職を成功させるために

年収アップ転職は、戦略次第で十分に実現可能。厚生労働省「令和5年上半期雇用動向調査」では、転職入職者のうち38.6%が賃金増加、27.2%が1割以上の増加を実現しています。怖がる前に、まず自分の市場価値を知るところから始めてください。

成功5パターンは、同業界・同職種でのステップアップ、成長業界への異業種転換、管理職昇進を伴う転職、成果報酬型企業への転換、専門スキル・資格の活用。逆に失敗5パターンは、未経験異業種への安易な転換、年収交渉なしの承諾、基本給と諸手当の混同、1社依存、希望年収の根拠が曖昧でした。

成功させる戦略は5つ。市場価値の把握・年収相場の調査・実績の数値化・複数エージェント併用・年収交渉準備です。応募前の2〜4週間で準備を済ませてみてください。年収アップの確率が、大きく変わります。

弊社ノビルキャリアへのご相談はこちら

年収アップ転職をお考えなら、まず弊社にご相談ください。19〜34歳の若手層に特化したキャリア支援で、実績の数値化・希望年収の根拠固め・年収交渉の代行まで、一貫してサポートします。

土日相談・オンライン面談に対応しているため、在職中の方も平日夜や週末にお話を聞きにこられます。土日相談の活用法は、転職相談は土日にできる？休日対応の転職エージェントと相談の活用法を解説でも詳しく扱っています。

キャリア相談は「転職を決めてから」ではなく、「転職を考え始めたとき」に使うものです。現職に残る判断になったとしても、自分の市場価値を知ったうえで残るのと、知らずに残るのとでは、数年後の年収レンジが変わります。動くかどうかは、話を聞いた後に決めて構いません。