体調不良で退職してもいい？正しい伝え方と法的な権利、転職成功のコツを解説

「体調不良が続いているけれど、退職していいのだろうか」と悩んでいませんか？朝起きるのがつらい、出社前に吐き気がする、慢性的な頭痛や不眠が続いているなど、心身の不調を抱えながら無理に働き続けている方は少なくありません。

結論から言うと、体調不良は退職の正当な理由になります。さらに、民法628条では「やむを得ない事由」がある場合に即時の契約解除が認められており、体調不良はこれに該当する可能性があります。体調を犠牲にして働き続ける必要はありません。

この記事では、体調不良で退職を考えている方に向けて、正しい伝え方、診断書の必要性、法的な権利、退職後の転職で気をつけるべきポイントまで、網羅的に解説します。

この記事は、転職エージェント「ノビルキャリア」を運営する私たちが、体調不良を理由に退職された方の転職支援を数多く行ってきた経験をもとに執筆しています。

体調不良で退職したいと思ったら、まず自分を責めないでください

「体調不良で辞めるなんて甘えではないか」「もう少し頑張れるのではないか」と自分を追い詰めてしまう方がいます。しかし、体調不良は自分の意思ではコントロールできないものであり、退職を考えることは決して甘えではありません。

当社に相談に来られる方の中にも、「体調が悪いのは自分のせいだと思っていた」「周りに迷惑をかけたくないから我慢していた」という方が少なくありません。心身の不調を抱えたまま無理に働き続けると、症状が悪化して回復に時間がかかるリスクが高まります。退職は自分の健康を守るための前向きな判断です。

体調不良で退職する前に確認しておくべき3つのこと

退職を決断する前に、以下の3点を確認しておくと、退職後の不安を軽減できます。

休職制度が利用できるか確認する

会社によっては休職制度が設けられており、一定期間休みながら回復を待てる場合があります。就業規則を確認し、休職の条件や期間、給与の取り扱いを把握しておきましょう。ただし、休職しても職場環境そのものが原因であれば根本的な解決にはならないため、退職も選択肢のひとつとして検討することが大切です。

傷病手当金の受給条件を調べる

健康保険に加入している方は、傷病手当金として給与の約3分の2が最長1年6ヶ月支給される制度があります。退職後も条件を満たせば継続して受給できるため、退職後の生活費の不安を軽減できます。詳細は加入している健康保険組合に確認しましょう。

【引用】協会けんぽ｜傷病手当金

退職後の転職活動の見通しを立てておく

退職後にすぐ転職活動ができる体調なのか、しばらく療養が必要なのかを整理しておきましょう。すぐに動ける場合は退職前から転職エージェントに相談しておくと、退職後のブランクを最小限に抑えられます。

体調不良を理由に退職する際の正しい伝え方

体調不良で退職する場合、伝え方によって上司や会社の反応は大きく変わります。以下のポイントを押さえれば、円満に退職を進めやすくなります。

直属の上司に口頭で「健康上の理由」と簡潔に伝える

退職の意思はまず直属の上司に伝えるのが基本です。「健康上の理由で業務の継続が難しく、退職を考えております」と簡潔に伝えましょう。病名や症状の詳細を話す義務はありません。聞かれた場合でも「通院中で、医師からも無理をしないよう言われています」程度で問題ありません。

退職届には「一身上の都合」と記載する

退職届に体調不良の詳細を書く必要はありません。「一身上の都合により退職いたします」が一般的な記載です。体調不良が職場環境に起因する場合（パワハラ・過重労働等）でも、退職届には詳細を記載しないのがトラブル回避のポイントです。

感情的にならず、感謝を添えて伝える

体調不良の原因が職場にある場合、感情的になりやすいですが、「お世話になりました」「ご迷惑をおかけして申し訳ありません」と感謝を添えることで、円満退職につながりやすくなります。退職後に同じ業界で働く可能性もあるため、できるだけ良好な関係を保ちましょう。

体調不良で退職するとき、診断書は必要なのか

「退職するなら診断書を出してください」と会社から言われることがあります。結論として、退職に診断書の提出は法律上義務付けられていません。

ただし、以下のケースでは診断書があった方がスムーズに退職手続きが進みます。

• 会社が退職理由の証明を求めている場合
• 傷病手当金を申請する場合（医師の証明が必要）
• 即日退職を希望し、民法628条の「やむを得ない事由」を証明したい場合
• 退職を引き止められたときに客観的な根拠として提示したい場合

診断書は退職の「必須条件」ではなく「あると有利な書類」という位置づけです。取得費用は医療機関によりますが、おおむね3,000〜5,000円程度です。

知っておきたい法的な権利｜民法627条・628条と体調不良による退職

体調不良で退職する際に知っておくべき法律は2つあります。民法627条（2週間前の申し出で退職可能）と民法628条（やむを得ない事由による即時解除）です。

実際に当社の支援データでも、「半年前に申し出ること」を口頭や誓約書で結ばされているケースが確認されています（弊社調べ）。体調不良の方がこうした条件に縛られて退職を先延ばしにするのは危険です。法律上は2週間前の申し出で退職できますし、体調不良が深刻であれば民法628条により即日退職も認められる可能性があります。

ただし、円満退職のためには就業規則に沿って1〜2ヶ月前に伝えるのが望ましいです。体調が許す範囲で引き継ぎを行い、誠意を見せることで退職後の関係も良好に保てます。

退職を伝えるときの具体的な例文とNG例

体調不良で退職する際、どのような言い方をすれば円満に退職できるのか、具体例を紹介します。

OK例：健康上の理由を簡潔に伝える

「お忙しいところ恐れ入ります。実は健康上の理由で業務の継続が難しく、○月末を目処に退職させていただきたいと考えております。ご迷惑をおかけして申し訳ありませんが、ご理解いただけますと幸いです。」

ポイントは「退職したい」という意思を明確にしつつ、理由は「健康上の理由」と簡潔にすることです。「相談なのですが」ではなく「退職を考えております」とはっきり伝えましょう。

NG例：症状を詳しく説明しすぎる

「毎朝吐き気がして、夜も眠れなくて、病院に行ったら自律神経がおかしいと言われて…」と症状を詳しく話しすぎると、上司から「それならこの部署に異動すれば解決するのでは」「しばらく休めばよくなるでしょう」と引き止めの材料にされることがあります。退職の意思を伝える場ではなく、相談の場に変わってしまうため注意しましょう。

体調不良で出社できない場合の退職手順

体調不良が深刻で出社すること自体が難しい場合でも、退職は可能です。以下の手順で進めれば、出社せずに退職手続きを完了できます。

体調不良での退職を先延ばしにすると心身のリスクが高まる

「もう少し様子を見よう」「繁忙期が終わったら考えよう」と退職を先延ばしにすると、以下のリスクが生じます。

• 症状が悪化し、回復までの期間が長引く可能性がある
• 精神的な不調が加わり、うつ状態に発展するリスクがある
• 転職市場での好条件の求人を逃してしまう
• 退職を先延ばしにするほど転職へのモチベーションが下がりやすい

当社の支援データでは、転職活動を始めた方が途中で離脱してしまうタイミングとして「他社で先に内定が出た」「面談後に連絡が取れなくなった」「求人提案後に連絡が取れなくなった」の3パターンが確認されています（弊社調べ）。体調不良を抱えた方は特に、決断を先延ばしにするうちに行動する気力そのものが失われてしまう傾向があります。

体調不良で退職した後の転職で企業に見られるポイント

体調不良での退職は転職活動で不利になるのではないかと心配する方がいますが、伝え方を工夫すれば、マイナス評価にはなりません。ただし、以下の点に注意が必要です。

1万人超の支援データからわかった「企業からお見送りになりやすい3つのパターン」を把握しておきましょう（弊社調べ）。

体調不良で退職した方が特に気をつけたいのはパターン1の「他責感」です。面接で退職理由を聞かれた際に、「前の会社のせいで体を壊した」と伝えてしまうと、面接官に「うちに入ってもまた環境のせいにするのではないか」と思われてしまいます。退職理由は「体調を整え、改めて○○の分野で力を発揮したい」と前向きに伝えましょう。

面接での退職理由の伝え方のポイント

• 「体調を崩していた時期がありましたが、現在は回復しており業務に支障はありません」と現在の健康状態を先に伝える
• 「休養期間中に自分のキャリアを見つめ直し、○○に挑戦したいと考えるようになりました」と前向きな理由を添える
• 「再発防止のために、ワークライフバランスを大切にできる環境を希望しています」と具体的な希望を伝える

実際にあった相談事例｜体調不良で3ヶ月休職後に転職を決意した26歳が内定獲得できた理由

当社にご応募いただいた26歳の女性は、IT企業のカスタマーサポートとして3年間勤務していました。長時間労働とクレーム対応のストレスから慢性的な頭痛と不眠が続き、心療内科を受診したところ適応障害と診断されました。3ヶ月の休職を経て復職を試みたものの、同じ環境に戻ることへの不安が大きく退職を決意。当社への面談で「体調不良で辞めたことがマイナスにならないか」と不安を話されたため、退職理由を「体調管理を見直し、新たな環境で長期的にキャリアを築きたい」と前向きに言い換える面接対策を2回実施しました。面接では「現在は回復しており、業務に支障がない」ことを冒頭で伝えるよう練習。結果、メーカーの営業事務ポジションで内定を獲得し、年間休日125日・残業月10時間以内の環境で働き始めました。

私たちノビルキャリアについて｜体調不良からの再スタートを支える思い

私たちは「体調不良で退職したけれど、次の一歩が踏み出せない」という方を、退職後の気持ちの整理から転職先の紹介、面接対策まで一貫してサポートしています。体調不良で退職された方は、自分に自信を失っているケースが多いため、面談ではまず「あなたの経験には価値がある」ということを一緒に整理するところから始めます。

これまでに10,000名以上の転職を支援し、内定承諾者の平均年齢は24.7歳、支援者の約85%が20代です。対応エリアは東京・大阪・神奈川・兵庫・京都・埼玉・愛知・千葉・広島など全国主要都市に広がっています。

当社の支援実績

実際の面談で行っていること

体調不良で退職された方との面談では、まず現状の気持ちの整理から始めます。

• 退職理由の整理と面接で好印象を与える前向きな表現への変換サポート
• ブランク期間の説明方法と自分の強みの再発見
• ワークライフバランスを重視した求人の厳選紹介と面接対策

当社が向いている方

• 体調不良で退職し、次の転職に不安を感じている方
• 退職理由の伝え方を一緒に考えてほしい方
• 無理のない働き方ができる職場を見つけたい方
• ブランクがあっても受け入れてくれる企業を探したい方

当社が合わない可能性がある方

ハイクラス転職（年収600万円以上）や管理職ポジションをお探しの方は、大手総合型エージェントのほうが求人の選択肢が広い可能性があります。また、医療・法律等の専門職への転職をご希望の場合は、専門エージェントとの併用をおすすめします。

当社公式サイトへ（無料相談）

体調不良で退職を考えているなら、まず私たちに相談してください｜経験者にもおすすめのエージェント

体調不良での退職に不安を感じているなら、まず私たちノビルキャリアにご相談ください。あわせて、相性の良いエージェントを3社ご紹介します。

体調不良で退職を考える人からキャリアアドバイザーによくある質問

Q: 体調不良で退職するのは甘えですか？

A: 甘えではありません。体調不良は自分の意思ではコントロールできないものであり、健康を最優先にした判断は前向きな行動です。無理に働き続けて症状が悪化する方が、回復に長い時間がかかるリスクがあります。

Q: 体調不良で退職する場合、診断書は必要ですか？

A: 法律上、退職に診断書の提出は義務付けられていません。ただし、会社が証明を求める場合や傷病手当金を申請する場合、即日退職を希望する場合には診断書があるとスムーズです。

Q: 体調不良で出社できない場合でも退職できますか？

A: 退職できます。電話やメールで退職の意思を伝え、退職届は配達証明付き郵便で送付すれば手続きは完了します。出社できないからといって退職できないということはありません。

Q: 体調不良で退職した後、転職活動で不利になりませんか？

A: 伝え方を工夫すれば不利にはなりません。面接では「現在は回復しており業務に支障がない」ことを先に伝え、退職理由は「新しい環境で長期的にキャリアを築きたい」と前向きに伝えましょう。

Q: 退職してすぐ転職活動を始めるべきですか？

A: 体調の回復具合によります。すぐに動ける状態であれば早めの転職活動がおすすめですが、まだ回復途中であれば療養を優先しましょう。転職エージェントへの相談は体調回復前でも可能なので、見通しを立てるだけでも始めてみるのがおすすめです。

Q: 退職代行サービスを使って辞めても問題ないですか？

A: 法的には問題ありません。体調不良で上司と直接やり取りすることが精神的に困難な場合は選択肢のひとつです。ただし、同じ業界で働く場合は関係が完全に断たれることを考慮し、まずは自分で伝える方法を検討してみましょう。

まとめ｜体調不良で退職することは前向きな判断

• 体調不良は退職の正当な理由であり、甘えではない
• 退職に診断書は法律上不要だが、あるとスムーズに進む場合がある
• 民法627条で2週間前の申し出で退職可能、民法628条ではやむを得ない事由による即時退職も認められる
• 退職理由は「健康上の理由」と簡潔に伝え、症状の詳細まで説明する必要はない
• 転職面接では「現在は回復している」と先に伝え、前向きな退職理由に変換しよう