新卒で辞めたいと感じたら｜厚労省データに基づく退職・転職の判断軸

新卒で入社した会社を「辞めたい」と感じる現象は、新人特有の構造的な負荷から起きています。研修・配属・職場文化の3つが同じ時期に重なり、学生から社会人への移行ストレスが集中するため、入社直後ほど「合わない」という感覚が強く出ます。厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」によれば、令和4年3月卒の大卒3年以内離職率は33.8%であり、就職した3人に1人が3年以内に退職しています。

新卒で「辞めたい」と感じたときに必要な判断軸を、公的データと医学的知見の両面から扱います。覚えておきたい原則は1つです。「辞める／続ける」は感情だけで決めず、心身の不調サイン・衝動性・段階的代替案の3点で見極めることが後悔の少ない選択につながります。

本記事は医療行為に代わるものではありません。心身の不調が強い場合は、まず医師・産業医への相談を優先してください。退職判断はキャリア面と医療面を切り離して進めることが大切です。

【参考】厚生労働省｜新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）

本記事は、転職エージェント「ノビルキャリア」を運営する私たちが、新卒で早期退職した方の支援実績をもとに執筆しています。

新卒で「辞めたい」と感じるのは”異常”ではない｜厚労省データから見る実態

新卒で「辞めたい」という気持ちに対して、自分だけが甘えているのではと自責的な解釈をする傾向があります。しかしデータを見ると、新卒1年目の退職検討は構造的・統計的に発生する現象です。

厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」では、大卒3年以内離職率33.8%、高卒37.9%、短大等44.5%、中卒54.1%と公表されています。事業所規模別では、5人未満の小規模事業所で大卒57.5%・高卒63.2%が3年以内に離職している一方、1,000人以上の大企業では離職率は半減します。

【参考】厚生労働省｜新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）

このデータが示すのは、新卒で辞めたいと感じることは、入社した企業規模・業種・配属先などの構造的要因によって発生確率が大きく変動するという事実です。退職を検討すること自体に「自分の弱さ」を結びつける必要はありません。

新卒1年目で離職する人の割合

厚労省統計から逆算すると、大卒の1年目離職率は約10〜12%と推計されます。つまり、大卒就職者100人のうち10〜12人が1年目のうちに退職している計算になります。退職検討まで含めると、その数倍の規模になります。

【参考】厚生労働省｜新規学卒者の離職状況

新卒が「辞めたい」と感じる主な5つの理由

新卒で離職を検討する理由は、人間関係・労働条件・仕事内容のミスマッチが上位を占めることが、各種調査で繰り返し指摘されています。特に入社後3か月未満の早期退職では、人間関係を理由に挙げる割合が半数を超える傾向が報告されています。

厚生労働省の雇用動向調査でも、若年層の離職理由は「労働時間・休日等の労働条件」「人間関係」「仕事内容のミスマッチ」が上位を占めています。これらの要因は本人の性格や能力ではなく、職場環境と本人の特性のマッチング問題かもしれません。

【参考】厚生労働省｜雇用動向調査

想像していた仕事内容とのギャップ

就活時の説明と入社後の実態にズレがあると、「自分が選んだ会社で予想外の業務をしている」という認知的不協和が強いストレスになります。営業志望で内勤に配属、企画職と聞いていたのに事務処理中心、クリエイティブと言われていたのにルーチンワーク中心など、ギャップは入社1〜2か月でほぼ顕在化します。

人間関係・上司との相性

新卒は配属先の人間関係を選べません。指導役・上司・同部署の先輩との相性が悪い場合、人間関係ストレスは新卒早期離職の最頻出理由として各調査で繰り返し報告されています。特に高圧的指導や放置型指導は、入社直後の自己効力感を著しく損ないます。

長時間労働・休めない環境

残業時間が事前説明と乖離している、有給を取りづらい雰囲気、休日出勤が常態化している、といった労働環境は新卒の心身に強く負荷をかけます。月45時間を超える時間外労働は健康障害リスクが高まるとして、産業医面談の対象になる水準です。学生時代の生活リズムから急激に変化することで、身体面・精神面の両方に変化が出やすい時期でもあります。

自分の能力への不安・劣等感

同期と比較した自分の覚えの遅さ、先輩との能力差、ミスへの過剰な反芻など、入社1〜3か月は自己効力感が最も低下しやすい時期です。新人だから当然できないことに対しても「自分は向いていない」と判断してしまう自己評価の歪みが、辞めたいという気持ちを増幅させます。

キャリアの先が見えない不安

「この仕事を10年続けて何が得られるのか」「30代の先輩を見て憧れを持てない」といった将来像のロールモデル不在は、新卒1年目の離職検討理由として上位に入ります。配属先のキャリアパスを上司・人事に確認しても明確な答えが返ってこない場合、不安は増幅します。

「辞めたい」気持ちが心身の不調サインに変わるラインの見極め方

「辞めたい」という気持ちは、軽い不満から心身の警告サインまで幅広い段階があります。後者の段階に入った場合は、退職検討よりも医療機関の受診が優先されます。判断基準は感情ではなく身体反応です。

医学的に注意すべき身体・精神のサイン

厚生労働省 こころの耳の用語解説では、適応障害は環境変化によるストレスが個人の順応力を超えた時に生じる情緒面・行動面の不調と定義されています。新卒入社後の急激な環境変化は、典型的な発症要因です。

【参考】こころの耳（厚生労働省）｜適応障害：用語解説

• 朝、出社前に強い動悸・吐き気・涙が出る
• 食欲が著しく低下し体重が短期間で減少
• 2週間以上、入眠困難・中途覚醒が続く
• 休日も気分が回復せず週明けに強い不安
• 仕事のミスを反芻し続け集中できない
• 「消えたい」「逃げ出したい」という考えが頻繁に浮かぶ

受診目安｜心療内科と精神科の違い

受診先を迷う場合、身体症状（不眠・食欲不振・動悸）が中心なら心療内科、気分の落ち込みや希死念慮が強い場合は精神科が目安です。実際にはどちらでも初診対応が可能なので、自宅近くで早く予約が取れる方を選んで構いません。

相談先の選び方

働く人向けの公的相談窓口として、こころの耳が電話・SNS・メールの3形態で相談を受け付けています（厚労省委託事業）。仕事と直結する悩みは、医療機関と並行して産業医や公的窓口にも相談できます。

【参考】こころの耳（厚生労働省）｜相談窓口案内

衝動的に辞める前に検討したい4つの選択肢

退職届を出すことは最終手段です。退職以外にも段階的な代替案が4つあり、状況によってはこちらを試すことで解決する場合があります。

部署異動・配置転換の相談

「仕事内容」や「上司との相性」が原因の場合、社内異動で改善する余地があります。新卒1年目での異動希望は心理的なハードルが高くなりがちですが、企業側にとっても退職より異動の方がコストが低いため、相談ベースで動くことに躊躇する必要はありません。

産業医・カウンセラーへの相談

50人以上の事業所には産業医が選任されています。産業医面談の内容は人事・上司に開示されないルールのため、安心して職場の悩みを相談できます。社内に産業医がいない場合は、こころの耳・こころの健康相談統一ダイヤルといった公的窓口を活用しましょう。

【参考】厚生労働省｜こころの健康相談統一ダイヤル（0570-064-556）

休職制度の活用と傷病手当金

適応障害などで医師の診断書が出た場合、休職制度を使って一時的に職場から離れる選択肢があります。健康保険の傷病手当金は、業務外の病気・ケガで連続3日を含む4日以上休業し給与が支払われない場合に支給され、支給期間は通算1年6か月です。給与の概ね2/3が支給されるため、生活面の不安を抑えつつ療養に専念できます。

【参考】全国健康保険協会｜傷病手当金

退職を選ぶ場合の段階的手順

異動・休職を経たうえで退職を選ぶ場合、勢いで辞めるのではなく順序立てて進めます。退職前に転職活動を始める、生活費の試算をする、社会保険・税金の手続きを把握する、といった準備を踏むことで、退職後の生活不安を最小化できます。退職と同時に始めると、無職期間が長期化し焦りで条件を妥協する判断が出やすくなります。

新卒1年目で辞めると不利になる？転職市場の実態

「新卒1年目で辞めると次が見つからない」というイメージが強い一方で、実態としては第二新卒採用市場は近年拡大傾向にあり、入社1年未満の退職経験者を採用対象とする企業も増えています。

厚労省の職業情報提供サイト（jobtag）でも、職種別の必要スキル・年収・労働環境が公開されており、第二新卒・若年者向けの求人情報は多数掲載されています。

【参考】厚生労働省｜職業情報提供サイト（jobtag）

第二新卒採用が拡大している背景

少子化と人材獲得競争の激化により、企業は「ポテンシャル採用枠」を新卒だけでなく第二新卒まで広げて確保する流れがあります。入社後の早期退職経験は、応募先業界・職種を変える場合は不利になりにくいのが現状です。同業他社への転職は前職比較が厳しくなる一方、未経験職種は素直なポテンシャル評価を受けやすい構造です。

第二新卒は基本的なビジネスマナーや報連相が身についている点が評価され、研修コストを抑えて即戦力候補として迎えられます。逆に、新卒入社1年目で離職した場合、面接では「短期離職の理由」と「次の環境で何が変われば長く働けるのか」の2点を必ず確認されます。回答準備が不十分なまま応募すると、書類通過率・面接通過率の双方が下がりやすい点に注意が必要です。

短期離職を不利にしないための面接対策

短期離職の理由は「人間関係が嫌だった」「やりたくない仕事だった」という感情的説明では弱く、業務内容・組織風土と自分の特性のどこが具体的にミスマッチだったかを、再現性ある言語で説明することが面接突破の鍵になります。面接官が知りたいのは「同じ理由で次もすぐ辞めないか」という再現リスクであり、その懸念を払拭する説明設計が必要です。

短期離職経験を強みに転換する自己分析の進め方

短期間でも在籍した経験は、「自分が組織で働くうえでの不可欠条件と非該当条件を、実体験で見極められた」という自己理解に転換できます。新卒で就活した時点では言語化できなかった条件が、わずかな期間でも実体験で確かめられたことは、次の選社の精度を高める情報になります。

• 業務内容｜どこに魅力を感じ、どこに違和感が出たか
• 働き方｜残業・出社頻度・出張など何が許容範囲外か
• 人間関係｜どのコミュニケーションスタイルが消耗するか
• 評価制度｜成果評価・年功評価・プロセス評価のどれが合うか
• キャリア｜専門性深化・幅出し・マネジメントの方向性

新卒・第二新卒向け就職エージェントの活用については以下の記事でも詳しく解説しています。

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辞めると決めた場合の進め方

退職を選ぶと決めた後は、感情ではなく手続きとして進めます。在職中の転職活動・退職時期の調整・退職後の手続きの3点を順に押さえることで、収入・社会保険のブランクを最小化できます。

退職を切り出すタイミング・伝え方

就業規則上、退職の意思表示は1か月前までに直属の上司に伝えるのが一般的です。「辞めます」と伝える前に、転職先の内定または応募の見通しが立っていると交渉が落ち着きます。退職理由は「自身のキャリア形成のため」など、感情を抑えた中立的な表現を用いるとトラブルを避けやすくなります。

在職中の転職活動の進め方

在職中の転職活動は、経済的リスクを抑える観点で最も推奨されるアプローチです。書類作成・面接日程調整は休日や定時後に集中させ、有給休暇を計画的に活用します。退職届を出す前に内定が出ていれば、退職交渉も短期で済みます。

第二新卒向け転職エージェントの活用

新卒・第二新卒に強いエージェントは、20代の早期退職経験者向けの求人と、面接で短期離職をどう説明するかのノウハウを持っています。単独で求人検索するより、退職理由の言語化サポートを含めた支援を受けた方が成功率は高いと当社支援データでも示されています。

新卒1年目での転職判断と第二新卒採用の実態については以下の記事でも詳しく解説しています。

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私たちノビルキャリアについて｜新卒退職後のキャリア再構築への思い

当社は、20代特化の転職支援サービスとして、新卒早期退職を経験した若手のキャリア再構築を支援してきました。支援実績10,000名以上、内定承諾者の平均年齢24.7歳、支援者の約85%が20代です。

新卒で退職を考える方の背景は一人ひとり異なるため、求人検索の前に「経歴の点と点を繋げる」面談に時間をかけ、志望動機の一貫性整理・逆質問準備・オンライン面接対策まで対応します。対応エリアは東京・大阪・神奈川・兵庫・京都・埼玉・愛知・千葉・広島など全国主要都市です。

相談先・公的窓口

「辞めたい」気持ちが心身に強く影響しているとき、医療相談・労働相談・自殺予防相談の3系統の窓口を切り分けて使うと必要な支援に到達しやすくなります。

こころの健康相談統一ダイヤル

0570-064-556（ナビダイヤル）。発信地の都道府県・政令指定都市の公的相談窓口に自動接続される全国共通番号です。月〜金の夜間（18:30〜22:30）にも民間団体による相談対応があります。

【参考】厚生労働省｜こころの健康相談統一ダイヤル

こころの耳（働く人向け公式相談窓口）

厚労省委託の働く人向けメンタルヘルス・ポータルサイトで、電話・SNS・メールの3窓口を提供しています。職場の人間関係や業務負荷の悩みに特化しているため、医療機関より相談のハードルが下がります。

【参考】こころの耳（厚生労働省）｜相談窓口案内

「まもろうよこころ」（自殺予防ポータル）

厚労省が運営する自殺対策ポータルサイトで、24時間対応の電話相談・SNS相談（LINE等）・支援情報検索を統合的に案内しています。「死にたい」「消えたい」「生きることに疲れた」と感じたときは、退職や転職判断の前に、まずこの窓口へ連絡してください。

【参考】厚生労働省｜まもろうよこころ

新卒で辞めたいと感じる人からキャリアアドバイザーによくある質問

Q: 入社1か月で辞めても転職できますか？

A: 第二新卒枠を持つ企業は近年増加しており、応募先業界・職種を変える場合は不利になりにくい状況です。重要なのは退職理由の言語化と再現リスクの説明です。

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Q: 辞めたいけど甘えではないかと不安です

A: 厚労省統計で大卒の3年以内離職率は33.8%です。退職検討は構造的に発生する現象で、個人の甘さに直結する性質のものではありません。判断軸は感情ではなく、心身の不調サインの有無で見てください。

Q: 上司に退職を切り出すのが怖いです

A: 退職届の意思表示は法律で守られた権利です。直属上司に1か月前までに伝えるのが一般的で、退職理由は「キャリア形成のため」など中立的な表現で構いません。引き留めが強い場合は人事部へ相談する選択肢もあります。

Q: 体調が悪化していますが退職した方がよいですか？

A: まず医療機関の受診が優先です。診断書が出れば休職と傷病手当金の選択肢が広がります。退職してしまうと健康保険の継続給付要件が変わるため、休職→受診→医師判断の順序が経済的にも安全です。

Q: 在職中と退職後、どちらで転職活動すべきですか？

A: 体調が悪化していない場合は在職中の活動が経済的・心理的にも有利です。体調悪化がある場合は休職・退職を経て療養を優先してください。

Q: 退職代行を使ってもいいですか？

A: 上司との直接対話が困難な場合、退職代行は選択肢の一つです。ただし弁護士・労働組合運営でない業者は法的代理権がないため、退職金交渉まではできない点に留意してください。

まとめ｜新卒で辞めたいときの判断は段階的に進める

新卒で「辞めたい」と感じる現象は、構造的に発生する一般的な状態です。判断を急がず、以下の段階を順に進めると後悔の少ない選択になります。

• 身体反応のチェック（不眠・食欲・希死念慮）→ あれば医療機関を最優先
• 段階的代替案の検討（異動・休職・産業医相談・公的窓口）
• 退職を選ぶ場合は在職中の転職活動を基本軸に
• 第二新卒採用市場の活用と退職理由の言語化

※本記事は医療行為に代わるものではなく、医療判断は必ず医師に相談してください。心身の不調が強い場合は退職の前に医療機関を受診してください。