ASDとADHDを併発している方の適職｜特性別の最適な働き方と相談窓口

「ASDとADHDを併発している場合の適職は何か」という問いに対して弊社キャリアアドバイザーがお答えできるのは、一律のおすすめ職種はありませんということです。特性の出方や強みは一人ひとりで大きく違うため、職種を当てはめる前に、自分の特性と仕事の相性を見るための視点を持つことが先になります。

弊社のキャリアアドバイザーも、実際に「特性を踏まえて仕事を選びたい」というご相談を受けることがあります。お話を聞くなかで気づくのは、ASD/ADHD併発のご本人は「どの職種が向いているか」よりも、「どんな働き方なら続けられるか」を悩んでいるケースが多いということです。

仕事選びの前に押さえておきたいのが、一般雇用と障害者雇用の選択肢、2024年4月から民間企業にも義務化された合理的配慮、就労移行支援などの専門窓口、ハローワーク専門援助部門という公的な枠組みです。これらを知った上で、自分に合う進め方を選ぶのが順番です。

この記事では、ASD/ADHDの一般に知られる特性、仕事を選ぶときの3軸（刺激量×対人負荷×構造化度）、特性が活きやすい働き方の方向性、一般雇用と障害者雇用の選択肢、必ず案内したい公的相談窓口、採用面接で特性を伝える/伝えない選択を解説します。

私たちがASDとADHDを併発している方への「一律のおすすめ職種」を示さない理由

「ASDとADHDの併発」と一口に言っても、特性の出方は人によって大きく異なります。ASDの傾向が強く出る方もいれば、ADHDの傾向が表に立つ方もいて、強みも困りごとも一人ひとりで違います。「この職種に就けば大丈夫」と一律で言える適職リストは現実には存在しません。

適職を考えるときに大切なのは、職種名を当てはめるのではなく、自分の特性と仕事内容の相性を見ることです。同じ「事務職」でも、来客・電話が多い職場と、データ入力中心で割込みが少ない職場では、必要な配慮も向き不向きも大きく変わります。

また、医学的な診断や特性のアセスメントは医療機関や専門機関の役割です。本記事は仕事選びの一般的な考え方を整える内容で、診断や治療方針を示すものではありません。診断や継続支援が必要な場合は、必ず医療機関や発達障害者支援センターなどの専門窓口にご相談ください。

弊社のキャリアアドバイザーも、面談で職種を断定することはしていません。「特性を伝えやすい職場はどこか」「自分の負担になりやすい場面は何か」を一緒に確認することから始めることが多いです。職種名より先に、働き方の前提を考える順番が、結果として続けやすい仕事に近づく道になります。

ASDとADHDの特性は「重なる部分」と「異なる部分」があります

ASDとADHDは一般に知られる特性の傾向が異なる一方、併発する方では両方の特性が場面によって出方を変えることが知られています。ここで紹介する特性は医学的な診断基準ではなく、書籍や支援団体の解説で広く言及される一般的な傾向です。

ASDで一般に知られる特性としては、対人関係の捉え方の独自さ、こだわりや反復行動、感覚過敏、予定外への不安、特定分野への深い集中などがあります。ADHDでは、注意の切替えの速さ、衝動性、先延ばし、興味で集中度が変わる、忘れ物や段取りの苦手さなどが挙げられます。

併発の場合に出やすい場面として、マルチタスクの疲労・突発対応の負荷・対人と段取りの両方で疲弊・自己責めの強さなどが知られています。1日の終わりに極端に疲労感が残るのは、複数の特性が同時に作用しているためというケースが多いです。

大切なのは、特性は「短所」ではないということです。深い集中や独自の発想は強みになる場面が多くあります。困りごとが目立つ環境と強みが活きる環境を分けて捉える視点を持つと、仕事選びの見方が増えます。

仕事を選ぶときに見つめ直したい3つの軸

職種名で仕事を絞り込む前に、業務内容を3つの軸で見ると、自分にとって続けやすい職場が見つけやすくなります。刺激量・対人負荷・構造化度の3軸です。

①刺激量（突発対応・マルチタスクの頻度）

1日の業務時間のうち、突発の電話・来客・割込みがどれくらいの頻度であるかを把握してください。刺激量が多い職場は集中の切替えに体力を使うため、ASD/ADHD併発の方には負担になりやすい傾向があります。

刺激量が少なめの職場の例としては、バックオフィス事務、データ処理、専門事務（経理・法務など）、技術系の検証業務などが挙げられます。一方、来客中心の接客・コールセンター・営業現場などは刺激量が多めになりやすいです。

②対人負荷（接客・営業・社内調整の比率）

人と直接やり取りする時間が、業務時間の何割を占めるかを把握してください。対人接触が多い職場は、相手の感情を読み取る・空気を読む・即座に応答する負荷があり、ASD特性が出やすい方には疲労の主要因になりやすいです。

対人負荷が低めの仕事の例としては、Webデザイン・プログラミング・データ分析・倉庫内ピッキング・品質管理などが挙げられます。担当領域がはっきりしていて、個人で進める時間が長い職種が候補に入ります。

③構造化度（手順・期限のはっきり度合い）

業務にマニュアル・手順・期限が明確に決まっているかを確認してください。構造化度が高い職場は、ADHDの「段取り苦手」「忘れやすさ」が表に出にくくなり、安心して進めやすい環境になります。

構造化度が高めの仕事の例：定型業務中心の事務、製造現場のライン業務、検査・検品、シフト制で業務範囲が明確な仕事など。逆に、毎回違う段取り・期限が曖昧・優先度を自分で判断するような仕事（企画・提案営業・経営企画など）は、ADHDの方には負担が大きくなりやすいです。

特性が活きやすい働き方の方向性（職種を断定しません）

3軸を踏まえて、特性が活きやすい働き方の方向性をいくつか紹介します。あくまで方向性であり、職種を断定するものではありません。最終的には個別の職場環境で確認することが大切です。

集中環境が確保しやすい仕事の傾向

個別席が確保されている・在宅勤務制度がある・割込みが少ない時間帯が作れる職場は、深い集中を必要とする業務に取り組みやすい環境になります。プログラミング、データ分析、ライティング、CADオペレーター、専門事務などが該当しやすい職種です。

対人負荷が低めの仕事の傾向

担当業務が個人完結型で、対人接触は社内の必要最小限に絞られている職場は、対人負荷を下げて働けます。バックオフィス事務、技術系の検証業務、研究補助、倉庫内作業、品質管理などが選択肢になります。

マルチタスクが少なめの仕事の傾向

1つの作業を集中的に進められる業務構造の職場は、複数のタスクを同時に追う負荷を抑えられます。検査・検品、製造現場のライン業務、データ入力、デザイン制作などが含まれます。シフト制で業務範囲が明確な職場も該当します。

当てはまる職種の例（参考・断定しません）

3軸での見方を踏まえると、続けやすい方向性としてバックオフィス事務・エンジニア・デザイン・編集系・専門事務・品質管理・検査・倉庫・物流などが候補に挙がりやすいです。ただし、同じ職種でも企業によって業務構造は大きく異なります。職種名で決めるのではなく、個別の求人で3軸を確認するのが現実的な選び方になります。

一般雇用と障害者雇用、それぞれの選択肢

働き方の前提を考えるとき、一般雇用と障害者雇用のどちらで応募するかは大きな分岐点になります。それぞれにメリットと注意点があり、本人の状況・希望によって選び方が変わります。手帳の取得や障害者雇用枠の利用は、本人の意思で慎重に判断する事柄です。

一般雇用（オープン／クローズの選択）

一般雇用での就労には、オープン就労（特性を会社に伝えて働く）とクローズ就労（伝えずに働く）の2つの選択肢があります。オープンは合理的配慮を受けやすくなる一方、クローズは特性を伝えない代わりに自身でセルフケアを担う必要があります。どちらが正解ということはなく、本人の希望と職場との相性で判断します。

障害者雇用（手帳取得を含む選択肢）

障害者雇用枠で働く場合、原則として障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳など）の取得が必要です。手帳取得は本人の意思で決めることであり、無理に勧めも煽りもしません。安定した配慮・通院時間の確保・職場の理解が得やすい一方、求人数は一般雇用より限定され、給与水準は職種によって差があります。手帳取得・障害者雇用枠の選択を検討する場合は、医療機関や発達障害者支援センターでの相談を経るのが順序です。

合理的配慮の提供義務化（2024年4月から民間企業も対象）

2024年4月1日に施行された「改正障害者差別解消法」により、これまで国・地方公共団体に限られていた合理的配慮の提供が、民間事業者にも義務化されました。応募・採用の場面でも、必要な配慮を申し出ることが法的に位置付けられています。ただし、配慮の内容は「過重な負担」にならない範囲で個別に協議されます。配慮の例としては、業務指示の文書化、静かな席の配置、通院時間の確保などが挙げられます。

【参考】内閣府｜障害を理由とする差別の解消の推進

【参考】厚生労働省｜障害者雇用対策

公的な相談窓口を必ずご確認ください（独立してご案内します）

仕事選びを進める前に、まず公的な相談窓口を活用することをお勧めします。無料で専門的なアセスメント・情報提供・関係機関への橋渡しを受けられます。当社のような民間エージェントは、これらの公的窓口と並行して利用するのが順序です。

発達障害者支援センター（各都道府県・政令市に設置）

発達障害のあるご本人とご家族への相談・情報提供・関係機関との連携を担う公的機関です。全国47都道府県と政令指定都市に設置されており、無料で相談できます。最寄りのセンターは国立障害者リハビリテーションセンターの一覧から確認できます。

【参考】国立障害者リハビリテーションセンター｜発達障害者支援センター・一覧

ハローワーク専門援助部門

ハローワーク内に設置されている、障害のある方向けの専門窓口です。障害者雇用枠の求人紹介・職業相談・就職後の定着支援などを無料で受けられます。利用に際して手帳の有無を必ずしも問わないケースもあり、まずは相談だけでも可能です。

就労移行支援事業所

一般企業での就労を目指す方向けの福祉サービスです。最長2年間にわたり、職業訓練・面接対策・就労後の定着支援を受けられます。利用料は前年所得に応じて無料〜低額に設定されており、特性に応じた具体的な就労準備を進められる場として選択肢に入ります。

医療機関での診断・主治医への相談

診断・治療・特性のアセスメント・主治医意見書の作成は医療機関の役割です。仕事選びや手帳取得を考える場合、まず医療機関でご自身の状態を確認するのが順序です。心療内科・精神科・発達障害を専門にする外来が選択肢になります。

採用面接で特性を伝える方法・伝えない選択

採用面接で特性をオープンにするか、クローズで進めるかは、本人が自分の状況と希望に合わせて選ぶ事柄です。どちらにもメリットと注意点があり、面接に臨む前に書き出しておくと当日の判断がぶれにくくなります。

オープンにするメリット・注意点

オープンにするメリットは、合理的配慮を最初から協議しやすい・通院時間の確保が伝えやすい・採用後のミスマッチが起きにくい点です。注意点は、企業の理解度によって選考の進み方が変わる場合があること・伝え方によっては配慮を「過剰要求」と受け取られるリスクがあることです。伝える内容は、必要な配慮を具体的に・短く・建設的に伝えるのが王道のスタイルです。

クローズで進める場合の注意点

クローズで進める場合は、入社後の自己管理が必要になります。通院日程の確保・業務量の調整・体調管理を自分で組み立てる必要があるため、セルフケアの体制が整っていることが前提になります。クローズで入社した後にオープンに切り替えることも理論上可能ですが、企業との関係性によっては難しい場合があります。最初の判断を慎重にしたい部分です。

転職活動を進める前にやっておきたいこと

仕事選びを進める前に、以下の準備を済ませておくと、選考フェーズで迷いにくくなります。順序を意識して進めてください。

• 医療機関で自身の特性・状態を確認する（必要に応じて主治医意見書）
• 発達障害者支援センター・ハローワーク専門援助部門で公的アセスメントを受ける
• 就労移行支援事業所の見学・体験利用を検討する
• 3軸（刺激量・対人負荷・構造化度）で自分の負担になりやすい場面を言葉にする
• 一般雇用と障害者雇用、オープンとクローズの選び方をご自身の意思で確認する

これらは順番をつけて進める必要はなく、並行して動けるところから始めて構いません。公的窓口で全体像を確認した後に、民間エージェントとの併用に進む流れが現実的な順序になります。

特性を踏まえて働きたい方へ｜当社相談と専門支援の併用案内

当社（ノビルキャリア）は20代の正社員転職を中心に支援しているキャリアアドバイザーチームです。障害者雇用専門のサービスではないため、合理的配慮の取得や障害者雇用枠での求人選びを中心としたサポートをお求めの方は、まず公的窓口や障害者雇用専門のエージェントへの相談をお勧めします。

当社にご相談いただくケースでは、「特性を伝えたうえで一般雇用で働きたい」「クローズでの就業を続けたうえで適職を考えたい」というご相談が中心です。一律に職種を決めつけず、その方の特性・希望・働き方のバランスから一緒に整えていきます。

サービス名	当社（ノビルキャリア）
対象	20代の正社員志望・第二新卒・未経験・フリーター（一般雇用）
対応領域	一般雇用での適職検討・面接対策・企業ごとのリサーチ（障害者雇用枠は専門ではない）
支援実績	10,000名以上（内定承諾者の平均年齢24.7歳・約85%が20代）
対応エリア	東京・大阪・神奈川・兵庫・京都・埼玉・愛知・千葉・広島など全国主要都市
利用料金	完全無料・登録3分・相談だけでもOK

ASD/ADHD併発の方からよくいただく質問

Q1. ASDとADHDの併発に「おすすめの職種」はありますか？

A. 冒頭から述べているとおり、一律のおすすめ職種はありません。特性の出方は人によって大きく違うため、職種名で絞るより、刺激量・対人負荷・構造化度の3軸で自分の負担になりやすい場面を把握し、続けやすい働き方の方向性を探るのが現実的な順序です。同じ職種でも企業によって業務構造は大きく異なるため、個別の求人ごとに3軸を確認することをお勧めします。

Q2. 障害者手帳は取得した方がよいですか？

A. 手帳取得は本人の意思で慎重に判断する事柄で、当社からお勧めも煽りもしません。障害者雇用枠での就労を検討する場合は手帳が必要になりますが、手帳取得には医療機関での診断・申請手続きが伴います。まず医療機関や発達障害者支援センターで相談し、ご自身の状況と希望を整えた上で判断してください。

Q3. 合理的配慮は具体的にどんな配慮を申し出てよいですか？

A. 2024年4月から民間事業者にも義務化された合理的配慮では、業務指示の文書化、静かな席の配置、通院時間の確保、休憩時間の調整、業務の優先順位の明示などが代表的な例として挙げられます。ただし「過重な負担」にならない範囲で個別に協議されるため、企業ごとに対応範囲が変わります。詳細は内閣府の特設ページをご確認ください。

Q4. 一般雇用と障害者雇用、どちらを選ぶべきですか？

A. ご本人の意思と状況で決める事柄で、第三者がどちらか一方を勧める性質のものではありません。一般雇用は求人選択肢が広く給与水準が高めですが、配慮の取得は個別協議となります。障害者雇用は手帳が必要で求人は限定されますが、配慮が制度上担保されやすい特徴があります。医療機関・発達障害者支援センター・ハローワーク専門援助部門での相談を経て、ご自身が納得できる選択を進めてください。

Q5. 就労移行支援事業所はどう選べばよいですか？

A. 就労移行支援事業所は最長2年利用でき、職業訓練・面接対策・就労後の定着支援を受けられます。事業所ごとに得意分野（事務系・IT系・軽作業系など）が異なるため、複数の事業所を見学・体験利用してから選ぶのが王道です。利用には自治体への申請が必要で、お住まいの市区町村の福祉窓口で手続きを進められます。

まとめ｜ASDとADHDを併発する方の仕事選びで、もう一度確認したいこと

ASDとADHDを併発している方の適職には一律の答えはありません。職種名で決める前に、刺激量・対人負荷・構造化度の3軸で自分の負担になりやすい場面を言葉にし、続けやすい働き方の方向性を探るのが順序です。

• ASD/ADHD併発の特性は人によって大きく異なる・一律の適職リストは存在しない
• 仕事選びは3軸（刺激量・対人負荷・構造化度）で個別の求人ごとに確認
• 一般雇用と障害者雇用、オープンとクローズはご本人の意思で判断する事柄
• 2024年4月から民間事業者も合理的配慮の提供が義務化された
• 公的窓口（発達障害者支援センター・ハローワーク専門援助部門・就労移行支援事業所・医療機関）の活用が順序として先

当社のような民間エージェントは、公的窓口で全体像を確認した後に、一般雇用での職場選びを一緒に考える位置付けです。焦らず順序を踏んで進めてください。