インフラエンジニアを辞めたいよくある理由と後悔しない転職先の選び方

インフラエンジニアを「辞めたい」と感じる相談は、経験1〜5年目のインフラエンジニアによく聞かれます。夜勤・障害対応の負担、オンプレ運用の停滞感、年収面の頭打ちなど、職種特有の理由が背景にあることが多いです。

一方で、インフラエンジニアの経験は、クラウドエンジニア・SRE・セキュリティエンジニア・社内SE・プリセールスなど、市場で需要の高い職種への転身でそのまま強みになります。「辞めたい」と感じた時に、辞めるか・続けるか・別職種に移るかの選択肢を確認することが、後悔しない転職につながります

当社のキャリアアドバイザーも、インフラエンジニアからの転職相談を多く受けます。1社目のSES案件で疲弊した方、オンプレ運用で停滞を感じている方、年収アップを目指したい方など、相談理由は様々です。

この記事では、インフラエンジニアを辞めたい理由と後悔しない転職先の選び方を、当社のキャリアアドバイザー監修のもと解説します。

この記事は、転職エージェント「ノビルキャリア」を運営する私たちが、インフラエンジニアからの転職を支援してきた経験をもとに執筆しています。

この記事の監修者
阿部 翔大

阿部 翔大

株式会社MEDISITEのキャリアアドバイザー。未経験からの事務職転職支援に強み。現場目線のノウハウを発信し、多くの転職成功者を輩出中。

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阿部 翔大

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目次

インフラエンジニアを辞めたいと感じる主な理由

インフラエンジニアの「辞めたい」につながる代表的な背景を確認します。多くは複数の要因が重なっており、ひとつずつ確認することで原因が見えてきます。

夜勤・休日対応・障害対応のつらさ

24時間365日のシステム稼働を支える役割上、夜勤・休日待機・障害対応がインフラエンジニアにはついて回ります。深夜のオンコール対応や、休日のリリース・移行作業が続くと、生活リズムへの影響や疲労蓄積が大きくなります。20代後半から30代にかけて、家庭との両立を理由に辞めたいと感じる方が多くなります。

オンプレ運用の停滞感

オンプレ環境の保守・運用が中心の案件では、新しい技術に触れる機会が少なく、市場価値の停滞感を覚える方がいます。「クラウドが主流になっているのに、自分はオンプレのまま」という焦りから転職を考えるケースは少なくありません。一方で、クラウド経験を積める案件・企業に移ることで状況が変わる場合もあります。

監視オペ・単調な作業が続く

SES1社目で監視オペレーターに配属されると、辞めたいと感じる方がいます。手順書中心の業務が続くと、キャリアの伸びを感じにくくなります。本来は監視→運用→構築→設計とステップアップする職域ですが、企業によっては社内ロール変更が進みにくいケースもあり、企業を変えることで打開できる場合があります。

年収が頭打ちと感じる

所属企業の評価制度や、SES案件の単価により、年収の伸びが頭打ちと感じる方がいます。同じインフラ経験でも、企業形態(SES/受託/自社開発/SIer/事業会社)によって年収レンジが大きく変わるため、企業を変えるだけで年収アップにつながるケースは少なくありません

SES案件のミスマッチ・ガチャ感

配属される案件によって、業務内容・技術スタック・労働環境が大きく変わるSES特有のミスマッチが、辞めたい理由になることがあります。「自分のキャリアプランが、案件配属任せになっている」という感覚が継続すると、自社開発・事業会社のインフラ部門への転身を考える方が増えます。

インフラエンジニアを辞めたい人が見落としがちなインフラ職種の強み

「辞めたい」と感じている時には、職種そのものの強みが見えにくくなります。辞める前に、インフラエンジニアの経験が市場でどう評価されるかを確認しておきましょう。

クラウド需要の伸びとオンプレからの移行

AWS・Azure・GCPを中心とするクラウド需要は引き続き拡大しており、オンプレからクラウドへの移行プロジェクトが企業横断で続いています。経済産業省「IT人材需給に関する調査」(2019年)でもクラウドエンジニアの不足が指摘されており、クラウド経験を積むことで、市場価値は中長期で伸ばしやすい職域です

IT需要の伸びと労働生産人口の減少を踏まえると、2030年時点でIT人材不足は最大で約79万人にのぼると試算される。

【引用】経済産業省「IT人材需給に関する調査」

SRE・クラウドアーキテクトへのキャリアパス

インフラ運用・構築の経験は、年収・市場価値の高い職種への展開が可能です。SRE(サイト信頼性エンジニア)、クラウドアーキテクト、セキュリティエンジニアなどへの転身が代表例で、これらの職種は年収700万円〜が現実的なレンジです。5〜7年の経験を積んだ後のステップアップ先として有力です。

社内SE・事業会社のインフラ部門への転身

受託開発・SESに比べて夜勤・障害対応の負担が抑えられ、規則的な勤務になりやすいのが社内SE・事業会社のインフラ部門です。1つのインフラ環境に腰を据えて関われる強みもあり、ライフプランとの両立を意識する方の転身先として人気があります。

プリセールス・コンサルとして技術理解を活かす

クラウドベンダーやSIerのプリセールスエンジニア、ITコンサルタントとして、技術理解を活かして対人比重の高い職種に移る方もいます。年収レンジはエンジニア時代を維持・上昇させやすく、技術と業務の両方を理解する人材として評価されます。

インフラエンジニアを辞める前にできる社内アクション

「辞めたい」と感じてすぐ転職活動を始めるのではなく、社内で動ける選択肢を確認することで、解決する可能性があります。低リスクから順番に確認していきましょう。

担当領域・案件変更の希望を出す

所属企業に対して、担当案件・担当領域の変更希望を上長との1on1で伝えることが、最初の一歩になります。オンプレからクラウド寄り案件への異動、運用から構築への参加、特定技術スタックへのアサイン希望など、現実的な希望を伝えることで状況が変わる場合があります。

資格取得でロール変更の道を開く

AWS認定・Azure認定・GCP認定などのクラウド資格、CKA(Kubernetes)、CISSP(セキュリティ)などを取得することで、社内での評価軸が変わり、構築・設計フェーズへの異動枠が広がるケースがあります。社内研修・資格取得補助の制度が利用できる場合は、辞める前に活用するのが現実的です。

評価制度・キャリアパスを上長と確認する

「このまま続けてどこに行くのか」が見えない状態が続くと、辞めたい気持ちが強くなります。半期評価のタイミングで上長とキャリア面談を行い、3年後・5年後の道筋を確認することで、続ける意味が見えることがあります。逆に道筋が示されない場合は、転職を本格化させる材料にもなります。

副業・社内勉強会で別領域に触れる

業務外で別領域に触れることで、辞めたい原因が切り分けやすくなります。Web開発・データ・セキュリティ等を試すと、「インフラそのものが合わない」のか「現職の案件が合わない」のかが見えてきます。社内勉強会・OSSコミュニティ・副業案件などが、低リスクで試せる選択肢です。

インフラエンジニアの経験を活かせる転職先

インフラ経験を強みに転身できる職種・企業形態を確認します。年収・働き方・キャリアの方向性で、選ぶ先が変わります。

クラウドエンジニア(AWS/Azure/GCP)

クラウドエンジニアはインフラ経験者に最も自然な転身先です。クラウド環境の運用・構築・設計を担う職種で、年収レンジは経験により幅広く、シニア層では700万〜900万円台も現実的です。クラウド資格(AWS認定/Azure認定/GCP認定)の保有があると、書類選考での通過率が上がります。

SRE(サイト信頼性エンジニア)

SREはインフラ経験者からの転身ルートが確立した職種です。サービスの信頼性・パフォーマンスを担い、運用と開発の両面に関わる職域で、Web系企業・SaaS企業を中心に求人が増えています。年収レンジは比較的高めで、ステップアップを志向する方に向きます。

セキュリティエンジニア

サイバーセキュリティ対策、脆弱性診断、SOC(セキュリティオペレーションセンター)業務など、セキュリティ領域を担う職種です。インフラ・ネットワーク経験を土台にできるため、運用経験者からの転身先として有力です。CISSP・情報処理安全確保支援士などの資格があると評価されます。

社内SE・事業会社のインフラ部門

事業会社のIT部門で、社内インフラ・社内ネットワーク・クラウド環境を担う職種です。夜勤・障害対応の負担が抑えられ、規則的な勤務になりやすいのが特徴です。求人母数は限られるため、エージェントを通じた求人探しが現実的です。社内SEの実情・キャリアパスは下記の記事もご参照ください。

プリセールス・ITコンサル

クラウドベンダー・SIerのプリセールス、ITコンサルタントとして、技術理解を前提に提案・コンサル業務に移る選択肢です。エンジニア時代の年収を維持・上昇させやすく、対人比重の高い働き方を希望する方に向きます。

職種別エージェントの活用

インフラエンジニアの転職先候補となるエージェントは、職種特化型と総合型に分かれます。インフラエンジニア向けのエージェント比較は別記事で詳しく解説しています。

インフラ経験が活きにくい転職先と注意点

一方で、インフラエンジニア経験との接続が見えにくく、年収・キャリアの面で注意が必要な転職先もあります。動く前に確認しておきましょう。

完全な肉体労働系・接客中心職への異業種転職

建設業の現場作業、運送、飲食の現場、アパレル販売など、肉体労働や接客が中心の職種は、インフラ経験を直接活かす場面が限られます。働き方を大きく変えたい志向であれば選択肢になりますが、年収面ではエンジニア時代より下がるケースが多くなります。

年収レンジの落差に注意

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」では、情報処理・通信技術者の年収は全産業平均を上回ることが示されています。完全な異業種に未経験で移る場合、年収100〜200万円のダウンが発生することも珍しくありません。生活設計とのバランスを踏まえた選択が重要です。

賃金構造基本統計調査では、情報処理・通信技術者の年収は全産業平均を上回る水準にあることが示されている。

【引用】厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

エンジニアからの異業種転職を検討する場合

エンジニア経験を活かせる異業種職種、進め方、注意点は別記事で詳しく解説しています。IT業界を完全に離れる方向で動く場合はあわせてご参照ください。

未経験スタートと同じ扱いになる転職先

金融・士業など別の専門知識が必要な職種では、インフラエンジニア経験は未経験スタートと同じ扱いになります。Fintech企業のように両方が活きる領域は別ですが、伝統的な金融職への完全な異業種転職では年収面の落差が大きくなります。

後悔しない転職先選びの進め方

インフラエンジニアからの転職で後悔しないために、進め方の基本を4ステップで確認します。

STEP1:軸の決め方(年収/働き方/技術領域)

年収・働き方(夜勤の有無/出社頻度/勤務地)・技術領域(クラウド/SRE/セキュリティ/社内SE)・キャリアの方向性(技術深耕/PM・マネジメント/プリセールス)など、優先する軸を3〜5項目に絞ります。すべての条件を満たす求人は稀なため、優先順位を最初に決めておくことが選定の効率を上げます

STEP2:企業形態の選定(事業会社/SIer/自社開発/SES)

同じインフラエンジニアでも、企業形態によって働き方と年収レンジが大きく変わります。事業会社のインフラ部門は規則勤務寄り、SIerは大規模案件で技術スタックの幅が広く、自社開発はWeb系・SaaS系で技術志向、SESは案件配属の透明性が課題、というように特性が異なります。自分の軸に合う企業形態を選びましょう。

STEP3:エージェント選び(IT特化+総合)

応募段階では、IT特化型エージェントと大手総合型エージェントの併用が現実的です。IT特化型(インフラ特化/クラウド特化を含む)は技術スタックの相性を踏まえた提案ができ、大手総合型は求人量と職種横断の比較に強みがあります。エンジニアの相談先全般は別記事もご参照ください。

当社について

当社は、株式会社MEDISITEが運営する20代向けの転職エージェントです。これまで10,000名以上の転職をサポートしており、内定承諾者の平均年齢は24.7歳、支援者の約85%が20代という実績があります。20代のインフラエンジニアからの転職相談も日々お受けしています。

インフラエンジニアの方の面談では、現職での担当業務(運用/監視/構築/設計)と技術スタック(Linux/ネットワーク/オンプレ/クラウド)の棚卸しから始めます。辞めたい理由を確認したうえで、続ける/別企業のインフラ/別職種・異業種、どの選択肢が現実的かを一緒に確認します。

当社の支援実績

当社の支援実績

10,000名+
総支援人数
24.7歳
内定承諾者の平均年齢
約85%
20代の支援者割合
実際の面談で行っていること

インフラエンジニアの方の面談では、辞めたい理由と次の方向の確認を一緒に進めることを大切にしています。当社のキャリアアドバイザーは、面談で次のような支援を行っています。

  • 現職の担当業務(運用/監視/構築/設計)と技術スタックの棚卸し
  • 辞めたい理由の確認(夜勤負担/オンプレ停滞/年収頭打ち/案件のミスマッチ等)
  • 続ける/別企業のインフラ/別職種(SRE・クラウド・社内SE・プリセールス)/異業種、各選択肢の比較
当社が向いている方
  • 20代でインフラエンジニアからの転職を検討している方
  • 辞めたい理由を確認したうえで動き方を確認したい方
  • クラウド・SRE・セキュリティ・社内SEなど、インフラ経験を活かせる転職先を比較したい方
  • 東京・大阪・神奈川・愛知などの主要都市での就業を考えている方
当社が合わない可能性がある方

年収700万円以上のシニアインフラエンジニア・クラウドアーキテクト求人を中心に検討したい方、35歳以降の方は、レバテックキャリア・JACリクルートメント等の経験者向け・ハイクラス特化サービスの方が候補が広がる場合があります。

阿部 翔大

インフラエンジニアの「辞めたい」は、企業を変えることで解決するケースと、職種を変えることで解決するケースに分かれます。原因を確認しないまま動くと、転職先で同じ理由でつまずく可能性があります。気軽に話を聞かせてください。

STEP4:在職中転職を基本に進める

退職後の転職活動は経済的・心理的なリスクが高いため、在職中の転職活動が基本です。書類応募から内定までは1〜3か月が一般的な目安で、在職中でも平日夜・土日対応可能なエージェントが大半です。当社も平日夜・土日祝の面談に対応しています。

阿部 翔大

インフラエンジニアの方には、「企業を変えれば解決するか」「職種を変える必要があるか」を最初に確認することをお勧めしています。原因を切り分けないまま動くと、転職先で同じ理由でつまずく可能性がありますよ。

インフラエンジニアの転職についてキャリアアドバイザーによくある質問

Q. 何年目で動くのが現実的ですか?

A. 3年程度の実務経験があると、インフラ職での転職先の選択肢が広がります。1〜2年でも動くことは可能ですが、書類選考での評価が「経験浅め」になるケースが増えます。5年以上の経験があれば、クラウドエンジニア・SRE・セキュリティなど年収アップ転職での選択肢が大きく広がります。

Q. クラウド未経験でもクラウドエンジニアに転職できますか?

A. はい、可能です。AWS認定クラウドプラクティショナー(AWS CLF)、AWS認定ソリューションアーキテクトアソシエイト(AWS SAA)などの資格取得と、自宅検証環境での構築経験をGitHubで示すことで、未経験スタートでもクラウド求人への応募ができます。在職中の学習でも半年〜1年で資格取得が現実的です。

Q. 夜勤がない求人はありますか?

A. あります。事業会社のIT部門(社内SE・社内インフラ)、自社開発企業のインフラ、SaaS企業のSRE(24時間体制でないチーム)など、夜勤・休日対応がない・少ない求人は一定数あります。求人票で「夜勤なし」と明記されている案件もあり、エージェントとの面談で希望条件として伝えることが重要です。

Q. 年収はどれくらい上がりますか?

A. 企業形態と職種により幅があります。SESから自社開発・事業会社のインフラに移ると、年収50〜150万円アップするケースが珍しくありません。さらにSRE・クラウドアーキテクト・セキュリティへ進むと、5〜7年で年収700〜900万円台も現実的なレンジです。一方、完全な異業種転職では年収が下がる可能性があります。

Q. 退職前に資格を取るべきですか?

A. 取れるなら取った方が有利です。AWS認定・Azure認定・GCP認定などのクラウド資格や、CKA(Kubernetes)、CISSP(セキュリティ)等の資格保有は、書類選考の通過率と年収交渉のレンジに影響します。在職中に1〜2つ取得しておくことで、転職活動の幅が大きく広がります。

Q. 「向いてない」と感じる時はどう判断すればよいですか?

A. 原因を環境要因と適性要因に切り分けることから始めましょう。環境要因(企業・案件・チーム)が主因なら、別企業のインフラへの転職で改善する可能性が高くなります。適性要因(職種そのものが合わない)が主因なら、別職種(プリセールス・コンサル・社内SE等)への転身が選択肢になります。詳しくは別記事もご参照ください。

まとめ|インフラエンジニアを辞めたい時の後悔しない選び方

インフラエンジニアを辞めたいと感じた時の選択肢は、続ける/別企業のインフラ/別職種・異業種の3方向です。最後にこの記事のポイントをまとめます。

  • 辞めたい主な理由は、夜勤・障害対応/オンプレ停滞感/監視オペの単調さ/年収頭打ち/SES案件のミスマッチ
  • インフラ経験は、クラウド・SRE・セキュリティ・社内SE・プリセールスへの転身でそのまま強みになる
  • 辞める前に、社内での担当領域変更希望・資格取得・キャリア面談など低リスクな選択肢を確認する
  • 転職先選びは、年収/働き方/技術領域/キャリア方向の優先軸を決めてから進める
  • 完全な異業種転職は年収100〜200万円下がるケースが多く、生活設計とのバランスを踏まえる
  • IT特化+大手総合エージェントの併用で、在職中の転職活動を進めるのが現実的
阿部 翔大

「辞めたい」と感じた時は、企業を変えて解決するか職種を変える必要があるか、原因の切り分けが鍵になります。「いま動くか迷っている」段階でも、まずは話を聞かせてください。一緒に方向性を確認できれば、選択肢は広がりますよ。

運営者情報

メディア名 ビギナーズリンク
運営会社 株式会社MEDISITE
代表者 竹田津 惇
所在地 〒160-0023 東京都新宿区西新宿8丁目5-4 STビル701
設立 2022年11月
事業内容 HRメディア事業・SNSマーケティング事業・営業支援事業
許認可 有料職業紹介事業(13-ユ-316383

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